明治維新や日清戦争、大正デモクラシーなど、中学歴史の「近代」は重要な出来事が数多く登場します。しかも、入試や定期テストでは頻出の範囲。この記事では、近代日本の流れをわかりやすく時系列で整理し、覚えるべきキーワードや背景、影響をまとめています。復習やテスト対策に役立ててください！
中学歴史「近代の重要な出来事」まとめ表（明治～昭和初期）
それでは時系列でまとめていきます。
| 年代 | 出来事 | 内容・ポイント |
|---|---|---|
| 1868年 | 明治維新 | 江戸幕府が終わり、明治政府が発足。富国強兵・殖産興業など近代化が進む。 |
| 1871年 | 廃藩置県 | 藩を廃止し、中央集権国家へ。各地に県を設置。 |
| 1872年 | 学制の公布 | 近代的な教育制度が始まり、全国に小学校が整備される。 |
| 1873年 | 徴兵令・地租改正 | 国民皆兵体制を目指す。税制も土地にかかる近代的な仕組みに変わる。 |
| 1889年 | 大日本帝国憲法 | 初の憲法が制定。天皇主権のもとに立憲政治が始まる。 |
| 1890年 | 第一回帝国議会 | 憲法に基づく議会が開かれる。国会の始まり。 |
| 1894〜1895年 | 日清戦争 | 朝鮮の支配をめぐって清と対立。勝利し、下関条約で台湾を獲得。 |
| 1904〜1905年 | 日露戦争 | 満州や朝鮮をめぐってロシアと戦い勝利。ポーツマス条約で韓国への影響力強化。 |
| 1910年 | 韓国併合 | 韓国を日本の植民地とする。アジアへの支配を拡大。 |
| 1911年 | 関税自主権の回復 | 外交的な不平等条約の一部解消に成功。 |
| 1914〜1918年 | 第一次世界大戦 | 日本は連合国側で参戦。戦後、国際連盟に加盟。 |
| 1918年 | 米騒動 | 米価の高騰に対して全国的な民衆の暴動が起こる。 |
| 1920年 | 国際連盟に加盟 | 日本は常任理事国として国際社会に参加。 |
| 1925年 | 普通選挙法の制定 | 25歳以上の男子すべてに選挙権が与えられる（納税制限の撤廃）。 |
| 1931年 | 満州事変 | 日本軍が満州を占領し、国際連盟を批判される。 |
| 1937年 | 日中戦争 | 中国との全面戦争に突入。アジア太平洋戦争の前段階。 |
| 1941年 | 太平洋戦争の開始 | 真珠湾攻撃によりアメリカ・イギリスと開戦。 |
イギリスの革命
- ピューリタン革命（1640年）…クロムウェルの指導によって共和制の革命が実現。
- 名誉革命（1688年）…議会を尊重する国王を立てるため行われ、権利章典を制定。これにより、立憲君主制と議会政治が始まります。
※共和制とは、国家の元首を君主ではなく、国民から選ぶこと。
※立憲君主制とは、君主の権力が憲法により規制されている君主制
アメリカの独立戦争
- 独立宣言（1776年）…アメリカ合衆国誕生。独立戦争に勝利。人民主権、連邦制、三権分立を柱とする世界最初の成文憲法である合衆国憲法を制定。初代大統領は、ワシントン。
フランスの革命
- フランス革命（1789年）…絶対王政からの脱却のための革命。自由・平等・国民主権などを織り込んだ人権宣言を発表。ナポレオンが皇帝に。
日米和親条約
1854年日米和親条約では、下田と函館を開港することを定めた。→1858年には、日米修好通商条約。領事裁判権を認め、関税自主権のない不平等条約となりました。
大政奉還
1867年大政奉還により、江戸幕府の滅亡。時の15代将軍徳川慶喜が政権を朝廷に返還。→1858日米修好通商条約～1860桜田門外の変～1866薩長同盟～1867大政奉還の流れも押さえておきましょう。
明治の文明開化
不平等条約の改定を実現するため、鹿鳴館で舞踏会が行われるなど欧化政策がとられた。
日清戦争
1894年の日清戦争の賠償金の1部を使い、北九州に官営の八幡製鉄所を建設
- 1894日清戦争～下関条約→八幡製鉄所、遼東半島
- 1904日露戦争～ポ－ツマス条約→日比谷焼き討ち事件、韓国併合 はセットで押させておこう。
第一次世界大戦
1914年第一次世界大戦→日本は、日英同盟を理由に、アメリカ側の連合国として参戦し、勝利。さらに、1915年は、中国での利権拡大のために、二十一か条の要求を中国に認めさせた。日本の軍事力を背景に、半ば強引に認めさせるという要求。
米騒動
1918年米騒動後、日本で初めての本格的政党内閣を組織した立憲政友会の原敬
普通選挙権
1925年25歳以上のすべての男子に選挙権を与えられた。また同年、普通選挙法の導入で社会主義運動が広まることを警戒して、治安維持法が制定された。
世界恐慌
1929年世界恐慌→アメリカは、ニューディール政策、イギリス・フランスは、ブロック経済で恐慌を打開。（ニューディール政策）ダム建設など公共事業を打ち出すことで、失業者を職につけて働けるようにし好景気につなげようとした政策
満州事変
1931年日本軍が満州を占領し、翌年、満州国を建国→1933年 国連が満州からの撤退を勧告したため、それを不服として国連を脱退。
サンフランシスコ平和条約
1951年アメリカとサンフランシスコ平和条約と日米安全保障条約を結ぶ
ポツダム宣言受諾
1945年ポツダム宣言を受諾
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